2023年度

事業概要

18歳人口のさらなる減少や人生100年時代の到来、第4次産業革命の高度化によるSociety5.0、グローバル化の進行など、大学を取り巻く環境は激しく変化しています。大学職員には、次代を見据えた的確な舵取り能力と、環境の変化や社会のニーズを正確に分析し、それを組織における意思決定に反映させ、社会的使命である教育・研究・社会貢献を実現に導く能力が求められます。
本SDゼミナールは、若手・中堅職員を主たるターゲットとし、それぞれの大学の次代を担う人材育成を行うことを目的としています。国公私立大学・短期大学から年代の近い人材が集い、数カ月間の長期間に渡って切磋琢磨し合い、強い相互作用が発生する「越境学習」の場であることが、単独大学で行うSDプログラムとの決定的な違いです。また、公開プレゼンテーションや修了時のレポートがあり、「やりっぱなし」「聞きっぱなし」にせず、しっかりと政策提言(職場への業務改善提案、新規業務提案など)としてまとめあげること、またそのためのいくつかの支援の仕組みがあることが、他の類似プログラムと異なる点です。
修了生からは、「生涯繋がれる他大学職員とのネットワークができた」「高等教育の基礎知識を改めて学び直せた」「情報を収集し、まとめ、事実と論理に基づいて提言できるようになった」「高等教育全般に興味が湧き、各種答申や業界紙を読むようになった」など、具体的な成果や行動の変容に関する感想が寄せられています。
わずか数ヶ月、されど数ヶ月です。自己を研鑽し、力をつけ、たった一度の大学職員人生を、より豊かにするためのステップとして、チャレンジいただければ幸いです。

開催概要

会 場 キャンパスプラザ京都
定 員 16名(受講申込書に基づき、書類選考を行います)
対 象 SDゼミナール開始日の時点で、原則、大学職員としての職務経験が3年以上の方。
参加費 大学コンソーシアム京都加盟大学・短期大学の方:20,000円
上記以外の方:60,000円
※ 一度納入された受講料は、返金等には応じられませんので、予めご了承ください。
申込締切日 2023年4月27日(木)必着

主 催:公益財団法人 大学コンソーシアム京都

【お申し込みはこちらから】

研修内容

開催日時 テーマ・講師
第1回 5月27日(土)
13:00-14:30
オリエンテーション 
・SDゼミナールの受講について(事務連絡)
・SDゼミナールの受講の心構え(修了生からのメッセージ)
14:50-16:50 アカデミック・ライティングの基礎
-「問題意識」を具体的な「問い」に変換する方法とは?-
講師:坂本 尚志 氏(京都薬科大学 一般教育分野 准教授)
第2回 6月3日(土)
13:50-17:00
大学の歴史と制度
-未来を創るために高等教育の歴史と制度を理解する-
講師:宮林 常崇 氏
(東京都公立大学法人 東京都立産業技術大学院大学管理課長)
第3回 6月10日(土)
13:50-17:00
大学の戦略とリーダーシップ―戦略を創出する組織づくり―
講師:吉武 博通 氏
(情報・システム研究機構監事/東京家政学院理事長/筑波大学
名誉教授)
第4回 6月17日(土)
13:50-17:00
アカデミック・リテラシーと政策提言レポート
―アカデミック・リテラシーを理解し、リサーチを開始する―
講師:村山 孝道 氏(京都文教中学校・高等学校 事務長)
第5回 6月24日(土)
13:50-17:00
大学教育の質保証に向けた教学マネジメント
―自校の教学マネジメントを推進していくための討議と助言―
講師:西野 毅朗 氏
(京都橘大学 教育開発・学習支援室/経営学部 経営学科
専任講師)
第6回 7月1日(土)
13:50-17:00
大学と社会―地域連携の意味と大学の役割―
講師:深尾 昌峰 氏(龍谷大学 政策学部 教授)
第7回 7月8日(土)
13:50-17:00
大学と高大連携・高大接続
―高等学校教育から「高大接続改革」を考える―
講師:荒瀬 克己 氏(独立行政法人教職員支援機構 理事長)
第8回 7月15日(土)
13:50-17:00
大学と高等教育政策―高等教育政策の側から大学を見ると―
講師:松坂 浩史 氏(独立行政法人日本スポーツ振興センター 理事)
第9回 7月22日(土)
13:50-17:00
ブランディング・学生募集―大学ブランディングの進め方―
講師:上條 憲二 氏(愛知東邦大学 経営学部 地域ビジネス学科 教授)
報告会 9月9日(土)
13:00-18:00
公開プレゼンテーション
研修 9月16日(土)
13:50-17:00
公開プレゼンテーションフォロー研修
講師:白藤 康成 氏(京都産業大学 学長室IR推進室)

※ 講師の所属・役職は2023年3月時点のものです。
※ 上記、実施時刻およびプログラムについては予定であり、変更となる場合がございます。
※ 公開プレゼンテーションの終了時間について、受講生の人数によって異なります。

2023年度SDゼミナール募集要項【詳細はこちらから】

SDゼミナール修了生の声

SDガイドブック(2023年度版)に掲載しております。
SDガイドブック(2023年度版):修了生の声

お申込み

受講申込み方法は下記の2通りあります。申込方法の注意事項をご確認ください。

  • 機関申込:所属の大学・短期大学を通じてのお申込み
  • 個人申込:個人でのお申込み

【申込方法】

機関申込 個人申込
【STEP1】
お申込み
「受講申込書」に必要事項を記入のうえ、所属の大学等を通じてメール添付にてお申込みください。
※ 同一大学より複数名の応募がある場合は、「優先順位表」に優先順位順に申込者名を記入のうえ、「受講申込書」と一緒にお申込みください。

注意:各大学等での取りまとめにあたっては、下記の申込締切日に間に合うよう、学内集約期日の設定をお願いいたします。

「受講申込書」に必要事項を記入のうえ、メール添付にてお申込みください。

注意:申込に際して、所属大学が機関申込を採用していないか、事前にご確認ください。

下記の【申込用紙】より、「受講申込書」および「優先順位表」フォームをダウンロードのうえ、メール添付にてお申込みください。
※ 個人申込の方は「優先順位表」は不要です。
申込先:sd■consortium.or.jp(■を@に変えてお送りください。)
メール送信時の件名:【SD ゼミナール申込】(所属・氏名等)
申 込 締 切 日:2023年4月27日(木)(必着)
【STEP2】
選考
受講申込書に基づき、書類選考を行います。
【STEP3】
受講可否の
お知らせ
5月中旬頃に、所属大学等を通じて
メール通知いたします。
5月中旬頃に、本人宛にメール通知いたします。
【STEP4】
関係書類送付
受講の許可通知後、下記の関係書類をお送りいたします。
・受講のご案内
・受講料の請求書
・シラバス
【STEP5】
受講料の
お支払い
所定の期日までに、当財団の指定口座にお振込みください。

【申込用紙】

受講申込書をダウンロードうえ、sd■consortium.or.jpまでメール添付にてお申込みください。(■を@に変えてお送り下さい。)

 ①2023年度SDゼミナール 受講申込書【詳細はこちらから】
 ②2023年度SDゼミナール 優先順位表【詳細はこちらから】

※ 同一大学より複数名の応募がある場合は、「優先順位表」に優先順位順に申込者名を記入のうえ、「受講申込書」と一緒にお申込みください。

受講申込書送付および、お問い合わせ先

公益財団法人 大学コンソーシアム京都 教育開発事業部(SD事業担当)
e-mail:sd■consortium.or.jp (■を@に変えてお送りください)
〒600-8216 京都市下京区西洞院通塩小路下るキャンパスプラザ京都内
TEL:075-353-9163  FAX:075-353-9101
※窓口受付時間:火~土曜9:00~17:00(年末年始を除く)

実施報告

 SDゼミナールは、オリエンテーションを含めると約10種類の講義を5月下旬から7月下旬まで毎週土曜日に受講し、それに並行して、自分自身でテーマを定めて研究を進める。9月に公開プレゼンテーションを行って聴衆から助言を受けた上で、10月初旬に政策提言レポートの初稿を提出し、その後2週間かけてSDゼミナールの修了生や、SD研修委員による精読が行われる。精読者からのフィードバックを受けてさらに磨きをかけ、11月初旬「政策提言レポート」を提出するという長期に渡る研修プログラムである。
 令和5年度SDゼミナールの受講生は8名と少なかったが、プログラムへの受講生自身の満足度は高かった。その理由として、アンケート結果では、一流の講師陣からのレクチャーが受けられたことが挙げられた。講師陣との意見交換や、独学では身に付けることができなかった知識を得られたことなどが大きかったようだ。また、自分の掲げた「政策提言レポート」の作成にあたって、修了生や研修委員から的確なアドバイスがあったことや、プレゼンテーションでの他者からの評価も貴重であったこと、受講生間の交流も挙げられた。
 このプログラムを通じて、受講生自らが成長を実感できたことも満足度を高めた大きな要因となったと思われる。外部評価によるテスト結果(受講前、受講後の比較)でも、成長傾向が表れている。
 SDゼミナールが、加盟校の次代を担う職員育成という目的を達成するべく、次年度以降もプログラムの充実を図る。
 ただ、SDゼミナールプログラムへの、受講生が漸減している状況が大きな課題となっており、その対応については委員会で継続的に検討していく。

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