事業概要
2018年度に、「京都FD執行部塾」は「大学執行部塾」へ名称を変更しました。
大学コンソーシアム京都では設立間もない1995年より教員が授業内容・方法を改善し向上させるための組織的な取り組みとして、加盟大学と共に京都地域におけるFD活動を推進しています。
本事業は、当財団加盟校の学長をはじめとする大学執行部層を対象とした勉強会として、2010年度より実施しています。
この間、2017年4月の大学設置基準等の改正によりSDが義務化され、大学執行部層においてもFDだけでなく大学運営全般にわたる研修が求められる中、本事業についても、FDだけでなく広く大学運営全般に係るテーマを取り上げるべく、2018年度より「大学執行部塾」に名称変更いたしました。
開催概要
学長をはじめとした大学・短期大学の執行部対象の「大学執行部塾」を開催いたします。第11回目となる今回は「組織的に取組む学習者主体の教育への転換」と題して、京都情報大学院大学副学長の土持 ゲーリー 法一
教授をお招きし、ご講演いただきます。
各大学・短期大学の執行部の皆様におかれましては、本執行部塾を教学組織改編や教学カリキュラムをご検討いただく際の参考としていただきたく、ご参加いただければ幸いです。
- 日時
- 2020年6月27日（土）11:00～12:20
※当日は10:00からZoomウェビナーへの接続が可能です。 - 会場
- オンライン開催（Zoomウェビナー）
- 主催
- 公益財団法人 大学コンソーシアム京都
- 対象
- 大学コンソーシアム京都加盟大学・短期大学の執行部教職員
- 参加費
- 無料
- 内容
-
テーマ 「組織的に取組む学習者主体の教育への転換」 概要 1995年「学習パラダイムへの転換」がジョン・タグ教授らによって提唱されて以来、学習者主体の教育への転換が注目されています。
本講演では、「教育パラダイムとの比較一覧」（事前配布資料）を参考に解説いたします。「教育パラダイム」から「学習パラダイム」への転換で何がどのように変わったのか。なぜ変わらないのかについて考えます。またアメリカはこの「危機」をどのように乗り越えたのか、大学におけるFDのあり方についても言及いたします。講師 土持 ゲーリー 法一 氏（京都情報大学院大学副学長・教授／高等教育・学習改革センター長）
コロンビア大学大学院
比較・国際教育学専攻にて教育学博士号取得、東京大学大学院にて教育学博士号取得。弘前大学21世紀教育センター高等教育研究開発室長・教授、帝京大学高等教育開発センター長、同大学学修・研究支援センター長・教授などを経て、現在、京都情報大学院大学副学長・教授。同大学院高等教育・学習革新センター長、「主体的学び研究所」顧問。
著書は、『ポートフォリオが日本の大学を変える』（東信堂）、『社会で通用する持続可能なアクティブラーニング』（同）など多数。
現在は、エデュケーショナル・コンサルタントとしてワークショップ、セミナー、講演、大学マネジメント・コンサルタント、なども行う。
実施報告
大学コンソーシアム京都では、2020年6月27日(土)に「2020年度大学執行部塾」を実施いたしました。
今年度は、新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から、会場での参加人数を減らし、オンラインでも配信いたしました。
当日は加盟大学・短期大学の学長をはじめとする執行部層の参加者を迎え、京都情報大学院大学副学長の土持 ゲーリー 法一 教授より「組織的に取組む学習者主体の教育への転換」をテーマに、ご講演いただきました。
FDが義務化された2008年度以降、個々の教員が自主的に行うFDを、日本では組織的に取り組み、世界中から注目をあびました。組織的な取り組んだことで、個々の大学の対応によって二極化が生じたが、関西の大学は関東の大学より積極的にFDに取り組んでおり、FDにおいて西高東低が顕著になったことなどFDの歴史的背景についてご説明いただきました。
講演の中では、童謡「雀の学校（先生は講師である・戦前）」と「めだかの学校（先生はファシリテーターである・戦後）」の違いを例として、「教育パラダイム」から「学習パラダイム」への転換を説明するなど、終始わかりやすい内容でお話いただきました。
過去には大学教育は“教育を伝授する”ものであったが、今は“学習を生み出す”ものに変わっていることや、そもそもEducationを「教育」と訳したのは誤訳で「啓育」が最も近い訳であることをご紹介いただきました。
また、評価については、教えた内容を試験して成績評価するだけの「後ろ向き評価」ではなく、学んだことを関連付け発展させる「前向き評価」（たとえば、レポート提出⇒コメントをつけて返却⇒再提出⇒成績評価）することで、本来あるべき「教育」の姿を実現できる、ということを、海外の状況と比較しながらお話いただきました。
参加者からは、「教学改革を推し進めていく上で、大変参考になった」「大学での「学び」のあり方を考える上で参考になった」等といった感想が寄せられました。
お問い合わせ先
公益財団法人 大学コンソーシアム京都 FD事業 担当
TEL 075-353-9163 FAX 075-353-9101
〒600-8216
京都市下京区西洞院通塩小路下るキャンパスプラザ京都内
※窓口受付時間：火～土曜9:00～17:00（年末年始を除く）
